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ドラスティックな変化を続ける情報技術の世界
ものづくり産業が生き残るための先端技術の紹介をする
はじめに
2001年1月に設立されたデジタルプロセス研究会は、今後も会の目的の明確化、および運営方法と組織について見直しを行っていきたいと思います。
会の構成と目的
国土も狭く、資源も少ない日本という国は、「技術を尊重する風土」「ブルーカラーとホワイトカラーの尊重」「仕事、勤勉さを徳と考える歴史」に支えられ、もの作りの国として戦後驚異的な発展をとげた。現在、その日本を支え続けた製造業にも空洞化の兆しが見えようとしている。国際経営開発研究所（IMD）の発表によれば、ほぼ10年前には世界の49カ国中4位だった日本の産業競争力は、あっと言う間に大きく低下し、2002年現在30位にあるという。
もの作り産業の空洞化という現象がいたるところに見られている、その要因として、内的なものとしては、製造業をささえてきた年代が高齢化し、世代交代がおきていることがあげられる。またゆとり教育の弊害か、難しい数学や物理を嫌う理系離れの傾向もある。さらに製造現場では３Ｋを嫌う風潮などがあり結果として製造業があまり魅力的な職業ではなくなりつつある。
外的な要因としてはアメリカ、ヨーロッパ、アジアそれぞれの個性を活かした競争力の強化がある。アメリカはＭＢＡなどに見られる戦略的志向、マーケティング技術も優れ、さらに知的所有権による差別化を進めている。
また教育を含めた強力なＩＴ基盤をもっている。そのインフラの上に航空、宇宙、コンピューターなど特定分野の製造業については強い競争力を保持している。ヨーロッパではドイツのマイスター尊重の制度の上に、製造業向けのソフトウェア産業が台頭している。特定分野での解析・シミュレーションについては産学官の連携の成果として世界的なソフトウェアが生まれ、普及しつつある。一方中国を含むアジア圏では、低コストな、かつ勤勉で、知的教育レベルの高い労働力を背景に、いくつかの世界企業が育ちつつある。
そんな中で日本の産業競争力を支える唯一の方法が情報技術によるもの作り産業の変革だと考える。そのためにはものづくりノウハウを持っている日本でしかできないデジタル化を推進する必要がある。つまり設計・製造のプロセスの中に蓄積された暗黙知を形式知化し、またシステムとして全社で有効に活用できる仕組みを作ることにより、より効率的な設計・製造プロセスを作り出すことができる。それが実現できれば、日本の企業の産業競争力を維持し、さらに企画・構想にしっかり力を注ぐことにより飽食・多様化の時代でも売れるものつくり産業が生き残ると考える。そのための技術の先端的研究を紹介し、また特定のシステム、会社に拠らず、広く中立の立場で情報交換をする場としてデジタルプロセス研究会（英文名Digital
Process Research Conference 略称DPR）を組織する。
会はデジタル技術により設計・製造プロセスの変革を目指す製造業（システムユーザー）、システム提供者（ベンダー、リセラー）、技術研究にかかわる者（大学、研究所、コンサルタント）などにより構成し、関連する先端技術の紹介と相互の情報交換を目的とする。
運営
本会の運営は理事会を中心に企画・協議をして方針を決定し、通常の運営については事務局を設置して行う。年間2回のセミナー開催を予定する。また内容としては講演とパネルディスカッションを中心に行い、付帯して展示およびミニプレゼンを行う。先端技術の紹介を主たる目的とするが、若干の経営的な課題についても含むことを妨げない。
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